今回は2023年1月25日発行の薬局新聞「薬剤師フィールドリサーチ」の記事を掲載します。
先日、オンラインでのカウンセリングをもって薬剤師常駐条件の緩和をするというs税付の方針が報道されました。
この報道に対し、いろいろな見方がされています。
- ドラッグストアで薬剤師を多く雇う必要がなくなるから薬剤師があふれる
- 本部で薬剤師を雇えばいいので、他の業種が第一類医薬品・要指導医薬品の販売をするようになるので薬剤師の雇用はあまり減らない、むしろ増える可能性がある
私の認識は
薬剤師によるカウンセリングは必須という認識を政府はしている
第一類異医薬品・要指導医薬品が十分に供給できない状況である
落とし所としてオンラインによるカウンセリングを導入した
カウンセリングを必要とする医薬品の需要は多いです。私が勤務する薬局でもそこそこにあります。
店頭でのオンラインカウンセリングの場合、間に店舗の従業員が入るので、購入者の様子など五感に頼る情報も得やすいです。登録販売者や一般従業員と薬剤師との連携が鍵になってきます。
薬剤師も、カウンセリングは済んだら確実に記録をする時間が与えられ、安全な販売に都賀ゲルことができそうです。この実績を積めば、スイッチOTCの拡充がなされ、OTC販売における薬剤師の存在感は増すのではないでしょうか。
未来はわかりません。明日を変えるのは今です。
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