結論から言えば「ありだが、特定のスーパーマンだけで回っていると運営が危うい」です。
今回は「在宅専門薬局」について解説します、
この世には、自宅で療養していて、通院が難しい方がいます、
入院するほどではないが、疾患自体は重い、もしくは老化などで体の機能が落ちて動けない患者さんです。がん末期の方で、最後は自宅でという方もいます。
こういう方を入院させていれば家族は世話をしなくて良くて心身ともに楽ですが、この高齢化社会ではいくら病院や施設があっても足りません。離れて暮らしているうちに病気の家族のとの心身ともに距離が離れてしまいます。病気になるわ家族は離れていく元々の疾患が更に悪くなってしまいます。その上、人手もかかるので社会保障費が増えるばかりです。
そこで、自宅で療養できる環境を作り、病気でもそれなりに社会との距離を保ちつつ生活できるようにしたのが在宅医療であり、介護保険です。
在宅医療を支える医療職は結構います。在宅医療専門で動いている診療所や薬局もあります。行政としてはけしからんみたいですが、専門的な知識が必要だったり、休日夜間対応を個人の診療所や薬局が行うのは心身ともにきついです。*1医師調査、一人で夜間対応をするのは難しくなってきています、薬局の場合は男女比の問題で、女性の方が多く、薬剤師自身が子育て・介護中のことがあります。
在宅専門の薬局や医療機関は在宅の方の患者さんの比率が高く、施設や患者さんの急な変化にも早く動けます。すぐ動けて麻薬や点滴の対応経験が多いとなると、医療従事者や介護従事者からの評判が良く、関係者からの紹介で依頼が多くなるという形になっています。
これは、地域の薬局から見れば隊員や施設入居とともに今までの関係が途絶えてしまうという問題があります。地域の薬局がそもそも結びつきが強ければ連携という形を組んで、やっていくという形があります。
すべての薬局が無菌調剤ができるわけではないですし、すべての患者に必要となるとは限りません。現状、無菌調剤を行える薬局は少ない。
在宅専門薬局の一部には、外来の処方箋を持って行きづらい外見をしていたり、そもそも薬局なのかわかりにくい外見をしていることもありました。
実際は、多くの在宅特化型薬局は門前に診療所や病院がないところに建てて、施設や介護事業所に営業をして在宅患者の処方箋を持っています。
それに気づいていたんでしょうか厚生労働省。2024.6月からの加算（在宅総合体制加算2：ガチで在宅医療に関わっているところ）に「常時2名以上勤務し処方箋を応需できる体制を取ること」と規定しています。6月以降はスタッフ間で連携を取って誰かが薬局にいる時間を作ると見ています。
個人的に気になるのですが、在宅特化型薬局の薬剤師の方、やはり休日や夜間に働いている印象を受けます。しかも忙しいことを充実していると認識している人が多い印象です。「鬼滅の刃」でいうころの「痣が出ている」（その代わりに命を前借りしている。痣が出ると25歳で死ぬ）状態ではないことを祈ります。
家庭や命を削ってまで働いていないことをお祈りして。
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*1:診療所の医師の平均年齢は60歳を超え
